LifeStyle：早稲田大の目指す「アジア太平洋，ネット教育計画」

早稲田大の目指す「アジア太平洋，ネット教育計画」

早稲田大学は、海外の大学と通信講義などを行う「Digital Campus Consortium」の第2次計画をNTTコムウェアと共同で進めていくことを発表した

【国内記事】 2002年5月9日更新

　早稲田大学は5月9日、情報ネットワークを基盤とした教育を展開する「Digital Campus Consortium」（DCC）の第2次計画をNTTコムウェアと共同で進めていくことを発表した。計画の推進を通じ、アジア太平洋圏にある大学をネットでつないだ教育コンソーシアム「Cyber University Consortium」の結成を目指す。

左がNTTコムウェアの松尾勇二社長、右が早稲田大学の奥島孝康総長

　早稲田大学では1999年4月から2002年3月まで、DCCの第1次計画を進めてきた。テレビ電話を利用した海外の学生との共同ゼミや、海外校の教授による遠隔講義、学術資料のデータベース化などを実施、現在、アジアを中心に英国・米国なども交えた16カ国30大学と提携している。「たとえばシンガポールの学生と、『フリーター』というテーマで討論するといった具合だ」（早稲田大学）。

　この流れをうけ、2002年4月から2005年3月まで、より通信インフラを拡充した第2次DCC計画を推進する。たとえば、遠隔ゼミでN対Nのテレビ会議などを可能にしたり、オンライン上のオンデマンド講義を増やしたりするという。

遠隔ゼミの授業風景

　通信インフラの整備では、NTTコムウェアを技術のサポート役に選んだ。同社はネットワークシステムの企画・構築支援を行うほか、DCC計画に参画する10数社の企業の意見を調整する役割を担う。

　現在は大学間でISDNの国際回線を利用し、128Kbpsでテレビ電話形式の講義・ゼミを行っているが、今後はブロードバンドインターネットによる通信も行う予定。「アメリカやオーストラリアの大学と実験をしたところ、問題はなかった。アジアでは通信インフラが未整備の地域もあるが、韓国、シンガポールといったところは大丈夫だろう」（NTTコムウェア）。

アジアを中心としたコンソーシアムを結成へ

　早稲田大学の奥島総長は、最近の学生は欧米の大学にばかり目がいっていると苦言を呈する。DCCの活動を通じて、アジア太平洋圏の大学を中心とする、大学コンソーシアム「Cyber University Consortium」（CUC）を結成したいと話した。

　「CUCを結成して、アジアから国際派知識人を輩出する。アジアの教育水準を高めることは、世界の均衡的な発展という意味でも重要だ」。2004年までには、100大学との提携を目指す。

[杉浦正武，ITmedia]

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