インテルは、発表から1年を経過した「Centrino」ビジネスの成果と、新世代モバイル向けCPU「Dothan」コア搭載Pentium Mの国内発表をかねたイベント「モビリティ・ディ」を5月10日に行った。
インテル代表取締役共同社長の吉田和正氏は、昨年発表された「Centrino」ビジネスの成果を紹介。過去1年にわたるCentrinoのプロモーションによって、コンシューマーユーザーにはワイヤレス、モバイルコンピューティングの普及による新しいライフスタイルが浸透し、企業ユーザーにも生産性の向上がもたらされたとアピール。
「我々は、CPUをただ供給しただけではなく、ワイヤレスコンピューティングを身近にする環境作りを行うことで、モバイルコンピューティングによる新しいライフスタイルの提案を目指した」(吉田氏)
また、これからの動向として吉田氏は日本における個人市場の大きさを重視。「夏には映像やゲームなどのコンテンツを屋外でもっと利用できるコンシューマー向けノートPCが登場する」と述べ、「ノートPCは17インチの明るい液晶パネルを搭載した持ち運びもできる製品と、B5サイズやA4スリムノートといった二つのジャンルの製品が普及するだろう」と予測した。
当日発表されたDothanコア搭載のPentium Mの説明を行ったインテル マーケティング本部本部長のケヴィン・セラーズ氏は新世代Pentium Mの特徴として、強化されたデータプリフェッチによる処理能力の向上と、レジスタアクセスマネージャによる高速データ転送、2Mバイトと従来から容量が倍増したL2キャッシュなどをアピール。
「新世代のPentium Mを実現したのは、高集積化を可能にした90ナノメートルプロセスと、高速データ転送を可能にした歪みシリコン。そしてこれらの技術を量産品に採用できたインテルの高い生産能力だ」(セラーズ氏)
セラーズ氏はDothanコアPentium Mから導入される「プロセッサ・ナンバ」について言及。Centrinoによるモビリティを求めるユーザーにはPentium Mである700番台を、固定的な環境で使うユーザーにはPentium 4である500番台を、コストを抑えてそれなりのパフォーマンスを求めるユーザーにはCeleronである300番台というように、「ユーザーが求めるPCの用途からインテル製CPUの三つのラインアップから、最も適したブランドを導く」と説明した。
なお、先週末に米インテルから発表された、Tejasの開発中止よるロードマップへの影響などについて、吉田氏に確認したところ、「将来のことについては言及できない」としたものの、これからもデスクトップ向けCPUの開発については継続されると述べ、PCメーカーへの説明はこれから行っていくことを明らかにしている。
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