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最新セキュリティの条件 第3回：

PC メンテナンスやバックアップも「ノートン 360」におまかせ (3/3)

究極の自動化を追求した「Install and forget it」

　ノートン 360はソフトウェアのカテゴリーにとらわれない、統合的なサービスだ。そのコンセプトは「ユーザーの作業を妨げない、ワンストップソリューション」であり、徹底して「縁の下の力持ち」を目指していることが分かる。

　例えばインストール1つをとっても、インストールが完了するまでにユーザーがクリックする回数はわずか4回しかない。もちろん、このこと自体は製品の特徴として喧伝されるものではないが、重要なのは製品設計のコンセプトである徹底した自動化や、最適な設定を追求するインテリジェントな分析機能によって、ユーザーの判断を省き、結果としてクリックする回数が激減しているという点だ。そのことを端的に表しているのが「Install and forget it」、つまり、「インストールしたら忘れてしまっても構わない」という言葉だろう。

　また、ノートン 360が単なるスイート製品ではなく、既存製品の技術を統合した新しいサービスとして開発されているのも大きい。これによってユーザーへの影響を最小限に抑えると同時に、快適なパフォーマンスも実現した。通常バックグラウンドプロセスが多く動くとその分リソースの消費も大きくなるが、多くの機能を統合した単一サービスであるからこそ、高い効率で動作することが可能になるのだ。

　そして、サブスクリプション（更新）の概念を導入したサービスとして提供される点も注目に値する。ノートン 360は、更新サービスの有効期間が過ぎると一切の機能が使えなくなることに驚いた方も多いのではないかと思うが、将来ソフトウェアの大半はこのようなサービスという形に変化していくのではないかという予想もある。この仕組みなら、売り切りの製品では提供できないさまざまなサービスやサポートが可能になってくるからだ。

　例えばその1つに、オンラインセキュアストレージが挙げられる。バックアップの保存先は常に頭を悩ませる問題だが、バックアップをサービスとして考えると、オンラインストレージまで合わせて提供することこそが本来のあるべき姿であるように思えてくる。ただし、これを無期限に提供するのは、サービスを提供する側の維持費を考えると不可能だろう。オンラインセキュアストレージは、ノートン 360が期間を限定したサービスであるからこそ実現できたソリューションだと言える。

　また、サポート面でもその特徴が生きてくる。ノートン 360のメイン画面の右上には、常にヘルプとサポートの2つのリンクがある。ヘルプはローカルのヘルプファイルだが、サポートはノートン 360による問題の検出と自動修復、解決方法の案内、さらにサポートエージェントへの連絡としてメールやチャット、電話が用意されている。セキュリティに関して一定期間の契約を結んだクライアントとコンサルタントの関係を思わせる充実ぶりだ。

サポートはノートン 360自身が問題を検出、修復を行い、ユーザー側で対処できない場合は、サポートエージェントにライブチャットや電子メール、電話でコンタクトをとり問題を解決できる

家庭のリスクコンサルタント「ノートン 360」

　一般企業では、貴重なデータを保護するために予算をかけてさまざまな対策を施している。例えば、HDDに関してはより信頼性の高い冗長構成をとって不慮の事故に備えることは大前提。そのうえでテープなどのメディアに日次で増分バックアップを取り、1週間ごとに完全バックアップも行い、履歴は2週間分保存する、といった具合だ。セキュリティに関しても、脆弱性が見つかった際にすみやかにパッチを適用するなどの保守運用を外部委託していることも多い。

　しかしそのような運用は、一般家庭では望むべくもない。それにも関わらず、扱うデータの重要性は企業と比較しても決して劣らないという点に問題がある。HDDの中には家族の写真や友人からのメールなど、価値として計ることができない大事なものがたくさん収められているはずだ。それらは企業の機密情報と同じく、流出することは避けなければならないし、ましてや2度と作ることができない“思い出の写真”などであれば、永遠に失われてしまう事態だけは絶対に回避しなくてはならない。

　セキュリティ保守の専門家がいない家庭において求められているのは、ユーザーの快適さを損なうことなく、パソコンで起こりうるさまざまなトラブルを一手に解決してくれる「包括的なサービス」――それこそがノートン 360である。シマンテックのノートン 360は、“家庭に導入可能な統合リスクコンサルタント”とも言える次世代のセキュリティサービスだ。

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提供：株式会社 シマンテック
企画：アイティメディア営業本部／制作：ITmedia ＋D 編集部／掲載内容有効期限：2007年9月30日