メディアッティ,本格的な双方向CATVサービスを試験運用

トーメンメディアコムが,他社に先駆けて本格的な双方向デジタルCATVシステムの試験運用を開始する。サービスの充実とともに,MSOとしての事業基盤を確立するのが狙いだ。

【国内記事】 2001年10月17日更新

 トーメンメディアコム(通称:メディアッティ)は,2002年春を目途に本格的な双方向デジタルCATVシステムの試験運用を開始する。加入者は,VoDで最新の映画をみながら,ホームバンキングや電子メールのサービスを利用できるようになるという。半年間の試験運用を経て,提携CATV各局に展開する計画だ。

 同社は,双方向デジタルCATVの導入にあたり,米国の大手デベロッパーであるScientific-Atlantaの技術を採用した。両社は,システムの構築に加え,カスタマーサポートや双方向アプリケーションの開発など,幅広い分野で協力するという。「既存のプラットフォームにScientific-Atlantaの技術を加えることで,他社より1年ほど早く本格的な双方向アプリケーションを提供できるだろう」(同社)。

 他社に先駆けて双方向CATVを展開することで,MSOとしての事業基盤を確立する意図がある。メディアッティの森本浩社長は,「これは,日本における本格的な双方向デジタル・ケーブルテレビ・サービスの幕開けだ」と話している。

 試験運用は,シティ・ケーブル・ネット(埼玉県所沢市)の2500世帯を対象に実施される。Scientific-Atlantaが開発した日本仕様のSTB「Explorer 8000J」を使い,まずはVoD,電子メール,そして地域密着型の情報を提供する双方向データサービスなどを検証する予定だ。また,ケーブルテレビ網を通じて,地元の商店にピザやラーメンを注文できるサービスやホームバンキングなども追加する方向で検討中。ただし,TV画面でのWebブラウズに関しては「画質の問題もあり,需要が少ない」との判断から,提供を見送るという。

 メディアッティが出資しているCATV局は,首都圏を中心に計5社(下記)。同社では,「試験の結果を踏まえ,傘下のCATV局に展開する。サービスの開始は,ほぼ同じ時期になるだろう」と話している。

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[芹澤隆徳,ITmedia]

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