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先週も8MオーバーADSL関連の記事が軒並みランクインしている。あまり続くと、この場で書くこともなくなってしまいそうだ。そこで、今回はちょっと視点を変えて、最近話題のTTCを紹介してみたい。
TTCは、The Telecommunication Technology Committeeの略称で、日本名は「社団法人 情報通信技術委員会」だ。1985年10月、電気通信市場の自由化を契機として現在のTTCの前身となる、社団法人電信電話技術委員会が発足。当初は、電気通信全般に関する標準化と標準の普及を行う民間標準化機関という位置付けだった。
2002年6月に至り、事業内容を「情報通信ネットワークに係る標準化」などに拡大し、同時に名称を情報通信技術委員会に変更している。略称は変わっていない。
TTCの目的は「情報通信ネットワークに係る標準を作成することにより、情報通信分野における標準化に貢献するととも に、その普及を図ること」(TTCのWebサイトより)。
TTCの標準化手続きは、ちょっと煩雑だ。標準化会議では、まず会員企業の総意に基づいて標準対象となる標準化課題を選定。次に各部門委員会が具体化する検討項目や作業スケジュールを定めた「中期標準化計画」を策定する。
作成された標準案は、部門委員会から標準化会議、さらに評議会の標準作成手続き審査を経て発効するという手順だ。なお、ADSL関連の標準化を担当する部門委員会は第四部門委員会、その下のワーキンググループは第六専門委員会と呼ばれている(委員会の構成はこちら)。
標準化は年に2回。次回は11月だ。ADSL事業者各社が自社の8M超ADSLを標準化するため、シミュレーションなどの作業を急いでいるのは、これに間に合わせるため。昨年11月にやはりTTCが制定した「スペクトル管理標準」に適合させるため、仕様の検討とブラッシュアップを行っている。TTC標準には拘束力はないが、業界が定めた標準化団体であり、名前を連ねている事業者であれば、協調性を持って対応するのが筋と言えるだろう。
なお、TTC標準は旧郵政省より国際標準のITU-T勧告に基づく、唯一の国内標準作成機関として認定されている(郵政省告示406号1992年6月24日)。事業者がTTC標準を適用した機器やシステムを取得する場合は、国の税制優遇措置など諸施策を受けることができるという。
[芹澤隆徳, ITmedia]
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